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ライフデザイン研究所
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研修のご案内

「らしさ」の創造

1.企業理念の浸透&組織風土(企業文化)の変革  −風通しの良い組織づくり−

企業にとって何より大切なのは社員の活力です。活力は社員一人ひとりの心のはたらきによって生み出されます。いかに優れた戦略があり優れた経営手法があろうとも、いかに好環境に恵まれようとも、社員が生き生きと力を発揮しなければ企業の発展はありえません。
ライフデザイン研究所の役割は、社員が存分に力を発揮できる風通しの良いイキイキとした活力ある組織づくりにあります。
企業理念の浸透や組織風土の改革は、企業の体質に深く根ざしているため、一朝一夕にはできません。体質を変えるには強い意志と明確な方法論をもとに継続的に取り組むことが不可欠です。戦略や組織・制度の改革からアプローチするだけでなく、人の意識に直接働きかけるアプローチも必要です。ライフデザイン研究所は、さまざまなアプローチを視野に入れ企業理念の浸透や組織風土改革をサポートします。

「意識」「戦略」「仕組み」 三位一体の改革<組織風土改革へのアプローチ>
「意識」「戦略」「仕組み」 三位一体の改革

組織風土を改革するには、「社員の意識を変えること」「戦略を変えること」「仕組みを変えること」の三つの改革が同時に行われることが必要です。そのもっとも軸になるのが「社員の意識改革」で、改革のためには以下のハードとソフトの両面からのアプローチを継続的に取り組む努力と工夫が不可欠です。

ハードとソフトの二つのアプローチ

組織風土を改革するにはハードアプローチとソフトアプローチの二つのアプローチを効果的に併用する必要があります。ハードアプローチは、「目に見えるものをまず変えて、目に見えないものを変えるきっかけにする方法」、ソフトアプローチは「目に見えないものに直接アプローチして、徐々に変えていく方法」です。
どちらの方法だけで十分ということはありません。二つのアプローチを効果的に組み合わせて、相互のダイナミックな関係を築くことが肝心です。

ハードとソフトの二つのアプローチ

ソフトアプローチの工夫 〜 不十分な全員参加でなく十分な主体的参加

ソフトアプローチは、上から変えるという発想でなく、一人ひとりの社員が主体的に変わるという視点が大切です。
少数であっても、改革マインドを持つ人の意欲を引き出し、改革の流れをつくり出すこと。情報はすべての人にオープンにし、一人ひとりが変わるのを待つという姿勢が大切になります。
一人ひとりの主体性に立脚して地道な工夫を継続することがソフトアプローチのもっとも重要な要件です。

ソフトアプローチの工夫
組織で起こっているパラダイムの転換
アプローチ例


2.経営戦略&事業計画  「差」で勝負するのではなく「違い」で勝負する −“絶対価値”の創造−

お客様が抱える課題はさまざまです。同じ分野の経営課題を抱えていても時代背景や事業環境、これまで培われてきた企業風土などによって、着手すべき重要課題はそれぞれの企業によってすべて異なります。企業にとって、いま何が大切か、重点を思い切って絞込み、お客様との徹底した協同作業によって課題に取り組みます。
個人も企業も国家も固有の強みを活かす自分探しをきちんとやり、そのうえで、あるべき将来を夢みることです。言い換えれば、登るべき山のモデル(手本)を探すのではなく、求めるべき未来について、新しいモデルをデザインします。

ナンバーワンからオンリーワンへ


3.CSホスピタリティマインドの浸透と実践 −心からの“おもてなし”の基盤づくり−

ホスピタリティマインドとは、「お客様を心からおもてなしをする、思いやりと心配りの気持ち」を意味しています。これは、ビジネスマインドの原点です。
21世紀に入って市場や社会は、企業に対してマーケティングの面だけでなく、精神的倫理的な貢献も要求しています。お客様の支持がなければ企業は存続できません。そして、ホスピタリティがないところにお客様は生まれません。お客様に「夢、感動、幸福」を提供する過程を通して、お客様の信頼は高まり、その結果として企業の価値が高まります。
ライフデザイン研究所では、リサーチ項目の確認、リサーチ調査(覆面調査)、フィードバック、教育指導など「個人レベルのCS向上」と「チーム・組織レベルのCS向上」の両面から、『お客様の感動』を創造します。
流通小売業、ホテル、ゴルフ場、飲食店は当然のこと、大手製造業などの支援実績がございます。

4.中期経営計画  ビジョンの推進エンジン −双方向の“見える化”により実践へ−

「選択と集中」…企業の方向性を決める中期経営計画をいかに作り込み実践するかが、企業の運命を決します。競合優位な企業へ変革するには、マネジメントレベルから現場まで中期経営計画を確実に浸透させ、変化の激しい外部環境に対応することが必要となります。
そのためには、“見せる化”を実践することです。私たちの情報の8割は視覚から得られます。目は重要な感覚器官であり、行動を起こすトリガーとなる最も重要な入口です。
そのために、経営者から見え、社員からも見える双方向での“見える化”を実現する必要があります。
有効な中期経営計画にするためには、特に次の三点が重要と考えています。

  1. 過去の延長線上の計画ではなく、環境変化に対応する変革を織込むこと
  2. 変革に向けた重要経営課題に対して、明確な方針を示すこと
  3. 基本方針と当面の重点推進事項について、全社的な共通認識を形成し、実行される計画とすること

ライフデザイン研究所では、バランススコアカードを用い、企業の存在意義や経営方向を誰にでも通用するように双方向に“見える化”します。バランススコアカードは、日々の業務活動をビジョン達成に向けて、効果的に管理できる最適な方法といえます。
双方向の“見える化”が実現されれば、社員は常に見えていることを意識するようになります。見えていないものが減っていけば、何が革新なのかを見抜くことができ、判断の速度と精度が高まります。変化のスピードが激しい時代だからこそ、“双方向の見える化”の環境整備が必要なのです。

ビジョンの推進エンジン


5.人事制度の構築&運用  “魅力ある人”が育つ −活力を引き出す人事制度づくり−

魅力のある会社を支えているのは、当然のことながら、“魅力ある人”です。魅力ある会社をつくる前に、魅力ある人をつくることが最優先になります。
会社が成長するか否かは、社員の能力とエネルギーを活かしきっているかどうかにかかっています。そのため、人事制度は経営目標を達成する重要な仕組みであり、とりわけ次の二点が必要不可欠な要件です。

人が育つ仕組みになっていること
人材育成の成否は、OJTが鍵となります。目標管理や評価・処遇制度そのものが、OJTがうまく機能し、自己啓発意欲を喚起する仕組みになっていることが重要です。

社員の活力を引き出す仕組みになっていること
会社は社員の成長によって伸びて行きます。会社が成長することで新しい挑戦機会・成長機会が生まれ、社員も更に伸びて行きます。そうした好循環を作り出すことが人事制度には求められています。
社員のもてる力を結集し、適材適所で総合力を発揮していくことが経営目標を達成する近道であり、そうした人材マネジメントこそ真の成果主義だと考えます。

6.人材育成の仕組みづくり −人材育成こそが、事業の成功にとって不可欠な鍵−

社員一人ひとりの力をどう引き出し、学び合う・刺激し合う環境をどう整えていくかは重要な経営課題です。「企業は人なり」というように、変革を生み出すのも、事業アイデアを創出するのも、顧客満足を提供するのも、そして良い企業風土を作るのもみな人材にかかっています。

ポジティブ心理学が対象とする領域


学習を効果的にする5つの法則


7.営業マーケティング戦略 −マーケティングは“愛”−

マーケティングをひと言で表すと「子供を生み育てること」に例えられます。愛情がなければそもそも妊娠せず、愛情がなければ子供は育ちません。経営(商い)も愛情をベースにしなければうまくいきません。
お客様に愛情を注げば、必ず愛情を返してくださいます。これからの経営は「顧客満足」だけでは不足で、『顧客幸福=カスタマハピネス』を追求しなければなりません。
日本から「商いの心」が薄れ、会社の中が乾燥化してしまったのは、周囲への愛情を失っているからではないでしょうか。景気の動きに一喜一憂するのではなく、愛情の糸をもう一度紡ぎ直すところからやり直さなければ、繁栄はやってきません。
個々の会社は、発展の原動力、培ってきた風土、社員の資質や組織運営の特徴など何一つ同じものはありません。前向きな組織活力を引き出すために、個々の会社の長所を思い切って伸ばすことに意を払います。

8.業務革新、新規事業の探索&開発 −企業体質を変革し、企業活力向上に繋げる−

業務革新とは、業務改善やシステムの導入により単に仕事の質を高めたり業務の効率化を図ることではありません。企業の事業部門の業務を抜本的に見直し、事業部門の戦略を更地から作り上げることをいいます。すなわち、お客様の満足度を向上し競争力を強化することを目的とし、経営目標や事業ビジョンに沿った事業計画(事業部門の短期・中長期の戦略)を産出するものといえます。
ライフデザイン研究所は、業務プロセスの革新を進める過程で、社員の意識改革にも意を払い、企業体質の変革に向けた基盤をつくり、活力ある企業・組織作りに繋げるサポートをいたします。
新規事業の開発は、“第二の創業”といえるほど困難をともなう経営課題です。多くの企業がその必要性を感じチャレンジしながらも、成功するのは一握りです。成功の条件は、“周到な準備と、不退転の決意のもとに全社の力を結集させること”にあります。
トップマネジメントおよび担当者が、計画をやり遂げる意識を強く共有することが新規事業開発において何よりも重要と考え、徹底した協同作業を通じてそうした意識の醸成に努めます。


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