ストレスフルな環境の中でさまざまなトラブルに陥るケースが増えてくるに伴い、メンタルヘルスケアの必要性が叫ばれています。
激変するビジネス環境では、ストレス要因が増大し、「うつ病」「心身症」「職場不適応」「自殺」など、さまざまなこころの問題に対する対処システムが必要になってきています。
メンタルヘルス対策が十分でない場合には、ストレスが原因による長期休職、能率低下、遅刻や欠勤による業務効率の低下などが顕在化し、組織の生産性の問題に発展しかねません。もはや企業におけるメンタルヘルス対策は、見過ごすことのできない問題となってきています。
ストレスに起因するトラブルは心身両面にさまざまな形で現れることから、からだの健康管理、健康づくりに積極的に関わるのと同じように、こころの健康にも積極的に関わる必要があります。
従業員が健康を害することになれば、それは企業にとって大きなマイナスです。起こったトラブルに対処するだけでなく、トラブルの発生を未然に防ぎ、常に心身共に健康的な状態でイキイキと働ける環境をつくることが企業にとっても利益につながります。
メンタルヘルスは、「こころのトラブル処理」ではなく、「イキイキとしたこころの健康状態を保ち増進させていくためのもの」と捉える必要性に迫られています。
CSR(Corporate Social Responsibility)は、一般的に「企業の社会的責任」と訳されていますが、企業が社会から得る「信頼」をいいます。「社会の中でどのような役割を果たし、持続可能な社会の構築にどのように貢献するか」を企業に問うものです。
最近は、CSRの一環として、メンタルヘルスに積極的に取り組む企業が増えてきています。ステークホルダー(利害関係者)の中心をなす従業員、そして、その家族からの信頼を得る重要な施策といえます。
コストや人的労力が不足がちな中小企業において、メンタル不調により休職者が出現してしまった場合、大企業以上に人的・その他の補充が難しく、残された従業員(組織)のダメージははかり知れません。
メンタル不調による労働力損失の影響が多大な中小企業においては、従業員のメンタルヘルス対策はもはや無視できない重要な経営課題といえます。
中小企業だからこそ、早期にメンタルヘルス対策に着手する必要があるのです。
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