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Contents
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こころの健康診断
「治すためのメンタルヘルス」から、『予防し高めるためのメンタルヘルス』へ
上司のためのメンタルヘルス〔ラインによるケア〕
INDEX
メンタルヘルスにおける上司(同僚)の役割
治療から職場復帰
職場不適応対策の実際
上司のためのリスニングスキル
2:職場不適応対策の実態
→職場不適応状態の特徴   →職場不適応者に接するとき   →職場不適応の判断   →職場不適応と判断するその前に   →周囲が気づく「変化」と自分で気づく「変化」   →職場不適応の2つのタイプ   →職場不適応状態になりやすい状況   →SOSのサインをキャッチする   →対応のポイント   →カウンセリング・マインド
職場不適応者に接するとき
◆職場不適応はどこから生じる?

職場不適応を広くとらえたときには「こころの病」も含まれますが、個人と職場との適応としてとらえた場合は、職場不適応を起こす要因は、1. 個人の要因、2. 職場の要因、3. 個人と職場の適合性の要因、の3つに分けられます。

個人の要因としては、個人の素質・性格、からだやこころの病気のため職場に適合できないこと、職場の要因としては、人間関係、仕事の内容・量、職場環境などが考えられます。

個人・職場とものそれぞれでは問題がなく、両者の組み合わせの不一致によって起こる不適応が、個人と職場の適合性の要因のケースです。

このほかに、不平・不満を口にせず組織への強い一体感に価値を見出す過剰適応も、一見、職場に適応しているようにみえますが、職場不適応の一つと考えられます。仕事中毒(ワーカーホリック)、感情表現ができない失感情症、疲労やからだの変化に気づきにくい失体感症など、自分の葛藤状況に気づきにくいタイプは、いわゆる心身症に発展する可能性があります。


◆職場の課題としてとらえる

職場環境は、職場不適応の大きな要素となります。温度・騒音などの物理的環境はもちろんのこと、職場の組織・制度、仕事の処理方法あるいはその変化・変更は、それまで個人が職場で保っていた場や役割に影響を与え、生理的・心理的、ときには社会的な安定をおびやかすことになります。

具体的には、異動などにともなう対人関係や業務の変化、昇進や昇格による役割や責任の変化、OA化などによる仕事の処理方法の変更などがあげられます。

こうした場合の対応として大切なことは、単に不適応に陥った人の個人的問題としてみるのではなく、その人の職場不適応の状態を職場の課題としてとらえ直して考える姿勢です。その上で、先入観をもたずに本人と話し合い、その気持ちと悩みを受け止めることが必要です。

さらに、職場で解決できることは職場内で考え、職場環境の調整をします。不適応の要因の種類により、仕事のやり方や配分を考えたり、仕事の手順や方法について十分指導したり、職場内外の行事に誘い入れたり、さまざまなやり方を工夫しましょう。

また、専門機関に任せた方がよいときは、そちらを紹介するようにします。


◆本人の身になって問題を受け止める

部下の行動や態度に不可解な異常があるときは、本人の気持ちを聴いてみましょう。本人もどうしたらよいか悩み、困惑している場合がほとんどです。

こうした際には、偏見を持たず、本人の身になって問題を受け止めようとする姿勢が大切です。押しつけにならないように気をつけて、相手に自由に語ってもらいましょう。相手が沈黙したり、言いたくなかったり、隠していたいことを言わずにいる自由を認めることも大切です。

プライバシーの保護に留意して、柔軟な態度で接する必要がありますが、プライバシーにこだわりすぎて、問題解決に消極的になったり、受け身の態度で終始することは好ましくありません。必要に応じて、本人の了解のもと、関係者や家族とも情報を交換してネットワークをつくっていかなければなりません。

部下やその家族から、私生活上の問題や精神的な悩みの解決の手助けを求められたときは、援助のチャンスです。その機会をやりすごすと、そのあと事態がこじれ、状況は悪くなります。

また、部下から、退職や配置換えなどのさまざまな要望や申し出を受けることがありますが、本人の要望が本当に賢明な解決策となるのか、納得のいくまで話し合いが必要でしょう。


◆家庭のトラブルも不適応の原因に

職場での不適応が、実は家庭内の問題から生じている、ということもよくあります。価値観が多様化し、家庭内の家族関係や個人の生活スタイルも大きく変化しています。従来からの考え方ややり方ではどうにもならない場面も多く、そのことがきっかけとなって、不適応となるケースも増えています。

具体的には、家庭内の不和、配偶者の病気や子供の受験・進学問題、住宅ローンの問題、親との別居や同居の問題、介護による負担、近隣とのトラブル、その他さまざまな問題があります。

こうした問題(ケース)の対応としては、まず、本人のプライバシーを尊重しながら、その要因にマッチした解決方法を見出します。適切な助言ができればしてあげましょう。法律や制度の情報を提供したり、それぞれの問題に合った相談機関を紹介するのも方法の一つです。

すぐに問題を解決できない場合でも、本人の気持ちや悩みを受け止め、こころの支えとなってあげることが大切です。

こころの病は個々のケースを重視 ― 専門家に相談し、早めに受診を

こころの病は、境界領域のケースも増え、病名よりも、個々のケースの状態や問題が重視されています。
対応としては、専門家に相談し、早めに受診させることです。

本人に病気であるという認識がない場合は、家族と連携して、本人の悩みや訴えを十分に聞き出し、身体的な不調の訴えなどに結びつけて、受診を根気よく勧めましょう。
 
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