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Contents
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こころの健康診断
「治すためのメンタルヘルス」から、『予防し高めるためのメンタルヘルス』へ
うつ病とこころの病気
INDEX
1 うつ病について
6 うつ病の方へのかかわり方
2 うつ病になるきっかけとは?
7 職場復帰と再発予防〔こころのリスクマネジメント〕
3 うつ病をチェックしよう チェックリスト
8 うつ病と自殺
4 うつ病の診断基準
9 職場で問題となる疾病とその対応 チェックリスト
5 通院・治療・服薬について
 
9:職場で問題となる疾病とその対応
→精神障害の分類と診断名   →統合失調症   →躁うつ病(気分障害)   →神経症   →摂食障害(拒食症、過食症)   →パーソナリティー障害   →薬物依存症   →アルコール依存症   →久里浜式アルコール依存症チェックリスト   →依存症の種類   →心身症   →外傷後ストレス障害(PTSD)   →急性ストレス障害   →適応障害   →自律神経失調症   →自律神経失調症調査表チェックリスト
アルコール依存症
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◆対処の仕方

アルコール依存症の治療だけに限りませんが、まずは本人自身が“依存症”であると自覚することが重要です。
しかし、アルコール依存症の人が自覚して、自分から病院を訪ねるケースは少ないようです。その場合は、まず家族や職場などの周囲の人が説得して受診させたり、アルコール依存症患者の対処方法を病院などで習い、本人が依存症から抜け出せるように対処することが大事です。

アルコール依存症の治療は、まず断酒をし、さらに内科的な治療と精神的な治療の両方を受ける必要があります。最近ではアルコール依存症の専門病院やクリニックも多く存在し、入院治療だけでなく外来治療も増えてきています。まず外来から始めてみて、効果が上がらないようであれば入院で回復を目指すのがよいでしょう。

病院では、社会復帰のためのプログラムを組み、からだの治療と精神療法を行なっていきます。その後、病院などから自助グループを紹介してもらい、そこに参加することで、断酒や自分の問題に立ち向かう努力を続けるためのサポートを受けます。もちろんこの間にも、家族や職場などの周囲のサポートが大変重要になります。


◆治療方法

身体合併症が重い場合や、外来治療をしているにもかかわらず、何度も飲酒生活に戻ってしまう場合などは、入院治療が必要になってきますが、入院すれば全てが解決するわけではありません。退院後も治療を続け、生活の工夫をしながら断酒生活を継続することが不可欠です。

抗酒薬の投与もありますが、抗酒薬は飲みたい気持ちをなくす薬ではなく、一時的にお酒を飲めない体質にするものです。

また、集団療法や断酒会、AA(alcoholic anonymous)のような自助グループへの参加が有効です。

◆家族の対応

家族の世話焼き行動が、結果的に依存症を維持させてしまうことがあります。例えば、酒を隠したり、本人を子ども扱いしたり、飲酒による問題行動の責任を周囲の人がとることで、かえって本人が周囲の人の目を盗んで飲み続けるように仕向けてしまったり、見て見ぬふりをすることで飲酒することを暗に許してしまうのです。このような関係を「アルコール依存症維持システム」といいます。この悪循環を断ち切るためにも、本人の否認をいかに打ち破るかを念頭に行動することが大切です。地域の精神保健福祉センターや保健所、病院などに相談したり、自助グループの家族会への参加で適切な知識と対応を学ぶことが必要となります。


◆対応および受診の勧め方

服務上の問題や規律維持、能率の低下防止など苦慮する局面が多々出てきます。本人が酔っていない時に、現実の問題を事実として示し、専門家の相談を受けることを勧めるのがいいでしょう。「酒のために身体をこわして、入院を繰り返しても仕方がないだろう。この際だから、問題を解決し元気を取り戻すためにも、これまでの自己流のやり方とは異なった方法を試みてはどうだろう」といったアドバイスも有効です。


◆職場復帰に際しての対応

職場におけるアルコール問題は、医療と人事管理の接点にあると考えられることから、本人の治療を受ける可能性を確保しながら、治療への動機づけを図り、職場管理の立場で問題を扱うことになります。
また、断酒を続けるためには、アルコール治療専門病院での治療や、各種断酒会への参加が必要であり、本人の配偶者など家族はもとより、職場の理解が大きな力になることも認識しておきたいものです。 
また、健康診断の結果による要注意者への対応など、アルコール依存症になる前の、事前の対策が大切であることはいうまでもありません。


アルコールによる精神及び行動の障害 (受療者数)
平成5年
平成8年
平成11年
男性
2.9万人
5.0万人
3.9万人
女性
0.3万人
0.5万人
0.5万人
総数
3.2万人
5.5万人
4.5万人

わが国で実施された長期予後調査(10年程度の追跡調査)によると、死亡率は単身者が高く、死因は、肝硬変・心疾患・事故・自殺が多い。予後の良否は、自助グループへの参加
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